早期地震警報システム在来線全区間に拡大　ＪＲ東日本

　ＪＲ東日本は２日、昨年１２月から首都圏の在来線で導入した早期地震警報システムを平成２１年度内に東北、甲信越など全区間（１都１６県、６４７４キロ）に拡大すると発表した。気象庁の緊急地震速報に加え、沿線や沿岸に９０基の地震計を設置した自前の新幹線早期地震検知システムを活用することで精度を高めているという。

　システムは、初期微動（Ｐ波）でマグニチュード（Ｍ）６以上の地震を検知すると、東京の指令所にある受信・警報サーバーを経由し、大きな揺れ（Ｓ波）が予想される区間の列車に無線を送信するもの。運転台に「地震発生、緊急停止」の音声が流れ、運転士が直ちに列車を停止する。

　シミュレーションしたところ、今年６月に発生した宮城・岩手内陸地震の場合、震源に最も近い主要駅である盛岡駅周辺の列車でも、Ｓ波が到着する１９秒前に音声が流れていたという。

　新幹線の地震警報システムを活用した在来線の警報システムについては、ＪＲ東海が一部区間を除き既に導入。気象庁の緊急地震速報のみを活用した在来線の警報システムについては、ＪＲ西日本が今年２月に全区間で導入している。