原油価格１バレル＝１００ドル割れ迫る、産油国は減産圧力も (1/2ページ)

　原油価格の国際指標となるニューヨーク・マーカンタイル取引所の米国産標準油種（ＷＴＩ）の相場が３日も続落、今年３月以来となる１バレル＝１００ドルの大台割れをにらむ水準で推移している。米景気の低迷による需要減に加え、ハリケーン被害が軽微に終わり、一時的に回復した相場への売り圧力が増したためだ。ただ、産油国からは原油価格の下落を懸念する声が出ている。今月９日にウィーンで開かれる石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）定例総会に向けて減産圧力も強まっており、市場は流動的だ。

　ＷＴＩは、大型ハリケーン「グスタフ」による米メキシコ湾岸石油施設への被害予想から、先月２８日には一時１バレル＝１２０ドル台をつけた。だが、結局被害は軽微で売り圧力が強まり、２日の時間外取引で一時１０５・４６ドルまで値を下げ、終値も４月以来５カ月ぶりに１１０ドルを割った。３日も午前１１時現在、前日比１・５１ドル安の１０８・２０ドルで取引されている。

　北米では低所得者向け高金利型住宅ローン（サブプライムローン）問題に端を発した景気後退とガソリン価格の高騰により、ガソリン需要が低迷している。