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シャープが大幅な下方修正 21年3月期の業績予想 携帯電話不振で (1/2ページ)
このニュースのトピックス:金融危機
シャープは6日、平成21年3月期の連結業績予想を下方修正すると発表した。本業のもうけを示す営業利益は当初、過去最高を見込んでいたが、33・3%減の1300億円と一転して減益となるほか、最終利益も42・9%減の600億円と大幅に修正した。国内首位の携帯電話事業の不振で関連部品の収益が大幅に悪化したことが最大の要因。米国発の金融危機も個人消費に悪影響を及ぼしはじめていて、デジタル機器市場の先行きに不透明感が増してきた。
営業利益は、20年3月期の1836億円も下回り、2期連続の減益見込みとなる。
売上高も当初は過去最高を見込んでいたが、期初予想から5%減の3兆4200億円に修正した。ただし、主力の液晶テレビでは出荷台数が計画を上回るペースで進んでいることや、需要が旺盛な太陽電池パネルでも増産しているため、携帯電話事業の不振をカバーし、落ち込みを小幅にとどめた。
不振の要因である携帯電話では昨秋、通信料金を引き下げるかわりに店頭の端末価格を引き上げる新しい料金制度を導入したことから客離れが加速し、買い替えサイクルが長期化。収益悪化を招いている。
同社は20年4〜6月期連結決算でも売上高、営業利益ともに四半期決算の開示を始めた平成14年度以来初の前年割れを記録したが、7月以降も影響が続いているという。
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